お知らせ

「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする」をミッションに掲げるHRサーベイクラウドサービスの株式会社シーベース（本社所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：深井幹雄）は、マネジメント業務に携わる264名に対して「マネジメント層の職場づくり実態」に関するアンケートを実施し、回答を得ましたので、お知らせいたします。

先行き不透明な時代における企業経営や事業拡大には、従業員と組織の成長が不可欠です。その成長を牽引するマネジメント層がどのように職場づくりを行っているのか、ぜひ参考にしてみてください。

プレスリリースはこちら：http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000062.000035636.html

■調査結果サマリー

本調査では、「上司・同僚・部下間でフィードバックをお互いに送り合う」ことを「フィードバック文化」とし、その文化や風土が組織や企業にどのような影響をもたらしているのか意識調査を行いました。結果は、管理職の約65％が「フィードバック文化の醸成は自社の競争力や業績向上に影響する」と回答し、職場環境の改善にも寄与すると認識されていることが明らかになりました。一方で、実際にフィードバックを促進する工夫をしている人は限定的で、約3割が「特に工夫していない」と回答する結果に。有効な施策であるにもかかわらず、仕組み導入や実行が進んでいない実態が浮き彫りとなりました。フィードバック文化の推進には、さらなる取り組みの推進、工夫の余地があると言えそうです。

■調査結果　詳細

設問：フィードバック文化の醸成は、自社のビジネス競争力の向上や、業績の成長に影響する可能性があると思いますか？

【全体】

「非常に影響があると思う」が13.3％、「一定の影響はあると思う」が51.1％となり、フィードバック文化の醸成が自社の成長に影響があると考えている管理職は約65％という結果になりました。多数の管理職がフィードバックを送り合う関係性の構築を効果的ととらえている実態がわかります。「あまり影響はないと思う」「全く影響はないと思う」は合わせても5％未満となりました。

■設問：上司・同僚・部下間でフィードバックをお互いに送り合える文化は、職場環境の改善に貢献すると思いますか？

【全体】

「非常に貢献すると思う」「一定貢献すると思う」は合わせると約65％となり、多くの管理職がフィードバックは職場の環境改善にも影響すると回答しています。こちらの設問でも否定的な回答は5％未満となりました。

■設問：周囲からのフィードバックをもらいやすくする工夫をしていますか？している方はどんな工夫をしているか教えてください。

【全体】

組織に良い効果があると期待されているフィードバック文化醸成ですが、そのフィードバックを送りやすい工夫については、約3割が「特に工夫はしていない」と回答しました。取られている施策も「こまめにコミュニケーションを取るようにしている」が約4割と最多で、「仕組みの導入」は13％、「360度フィードバックの活用」は5％にとどまっており、有効な打ち手にもかかわらず仕組み化や施策としての実行につながっていないことが明らかになりました。

【役職別】

役職別に見ると、どの役職でも共通して「こまめにコミュニケーションをとるようにしている」が多い回答を得ました。また、工夫している取り組みの回答数がもっとも多いのは「事業部長」となりました。特に「1on1の活用」「360度フィードバックの活用」は他の役職の3倍以上の差があり、施策や仕組みを適切に活用していることがうかがえます。

一方で、他の役職の回答では、「フィードバックをし合う仕組みを導入している」「1on1の活用」「360度フィードバックの活用」といった、会社に導入されている仕組みの活用がフィードバックに関しては十分ではない傾向も明らかになりました。特に「係長・主任」では「特に工夫していない」が最も多い回答となり、まだ周囲からのフィードバックを組織に活かしていく取り組みを行えていないことがわかります。多くの人材育成や組織開発ツールが存在する中で、目的をどこに置いて運用するかは役職別の意識の差も課題として存在しているようです。

継続的に成長する職場づくりには、「フィードバック文化の醸成」が有効と考える管理職が多い中、各企業や組織のフィードバックを送り合う文化づくりに取り組む余地は多く見込めることがわかる調査結果となりました。

※調査結果を引用いただく際には出所として「株式会社シーベース」と明記をお願いいたします

■「データでわかる！ 360度フィードバック導入状況」の調査結果も公開中

2024年度版はこちらからダウンロードできます。ぜひご覧ください。
https://www.cbase.co.jp/download/7597/

■調査概要

・調査手法：インターネットリサーチ
・都道府県：全国
・対象者、サンプル数：250サンプル
・実施期間：2025年2月

■お問い合わせ先
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