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リーダーシップに関する調査 第二弾|結果公開のお知らせ

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「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする」をミッションに掲げるHRサーベイクラウドサービスの株式会社シーベース(本社所在地:東京都新宿区、代表取締役社長:深井幹雄)は、企業で働く人を対象に「リーダーシップ」に関するアンケート調査を実施しましたので、その第二弾の結果をお知らせいたします。

第一弾では、上司の業務の抱え込みや部下への任せ方の実態、そして双方の認識ギャップに注目しました。第二弾では、日々の業務に向き合う中で生まれる上司からの「悩み相談」に焦点を当て、部下がそれをどのように受け止めているのかを分析しています。

本リリースでは、年代別の傾向に加え、マネジメント経験年数による受け止め方の違いも踏まえ、相談を「負担」ではなく信頼につなげる機会として機能させるための示唆を整理しました。

■上司の悩み相談に対して、部下の約半数がポジティブに受け止め

「安心感が増す」10.0%、「頼りにされて嬉しい」40.7%となり、約半数(50.7%)が上司からの悩み相談を前向きに受け止めていることがわかりました。一方で、「少し不安」13.6%、「戸惑う」14.0%と、ネガティブな反応も計27.6%みられます。また「わからない」20.8%という結果から、日常的に上司から相談される経験が少ない層や、相談の意図が伝わりにくい状況も一定数あることが示唆されます。

年代別:30代が最もポジティブ、50代・60代以上は「わからない」が増加

年代別に見ると、30代はポジティブ受容(安心感+嬉しい)が61.8%で最多となりました。詳細では30代の「頼りにされて嬉しい」が50.0%と高く、相談を信頼のサインとして受け取りやすい傾向がうかがえます。一方、50代以上では「わからない」が増加しており、相談経験そのものの多寡や、相談の意味づけに世代差がある可能性が読み取れます。

経験年数別:マネジメント経験がない層は、相談されても不安を感じやすい傾向

マネジメント経験年数別では、経験がない層のポジティブ受容は41.7%となり、他の層と比べて相対的に低い結果でした。一方で経験がある層では、ポジティブ受容が概ね6割超に上昇しています。マネジメント経験を通じて、意思決定の難しさや判断責任を体感することで、上司の相談を「負担」ではなく「信頼」「協働」と捉える視座が育ちやすくなる可能性が示唆されます。年次の早いうちから何らかの形でマネジメントに携わる機会を設けて対話の経験を積むことは、その後の組織内の関係性づくりに寄与すると考えられます。

■重要な意思決定やトラブル時に、部下に相談する上司は約6割

上司側の回答では、「頻繁にある」8.0%、「ときどきある」52.9%となり、重要な意思決定やトラブル時に部下に相談する上司は約6割(60.9%)にのぼりました。一方で「ほとんどない」27.5%、「まったくない」11.6%を合計すると約4割(39.1%)となり、重要局面でも相談が行われにくいケースが一定数存在することがわかります。

年代別_30代はプレイングマネージャーが多く、部下への相談が減る傾向

年代別に見ると、相談する割合には差が見られました。40代、50代は7割弱が相談をしている一方、30代ではその割合が大きく下がり4割となっています。20代では100%が相談をすると回答しており、部下との距離の近さに加えて、経験の多い年上の部下への相談が多くなるケースも想像できます。(20代は他年代より回答数が少ないため参考値として扱っています)

役職別_係長・主任クラスで相談率が低め、上位役職ほど高い傾向

役職別に見ると、相談する割合(頻繁+ときどき)は係長・主任で55.1%と相対的に低く、部長、事業部長など上位役職ほど高い傾向が見られました。管掌範囲が広い上位層ほど部下を巻き込みながら運営する必要性が高い一方、現場に近い層ではプレイング業務比率などにより相談が起こりにくい可能性が示唆されます。

※調査結果を引用いただく際には出所として「株式会社シーベース」と明記をお願いいたします

■分析コメント

第二弾調査では、上司からの「悩み相談」に対する部下の受け止め方を分析しました。全体では「頼りにされて嬉しい」40.7%、「安心感が増す」10.0%となり、約半数(50.7%)が前向きに受け止めています。一方で「少し不安」「戸惑う」も計27.6%あり、相談が常に歓迎されるとは限りません。

年代別では30代のポジティブ受容が最多(61.8%)となる一方、50代・60代以上は「わからない」が増加し、相談経験や意味づけに世代差が示唆されます。またマネジメント経験の有無でも受け止め方に差が見られ、経験がない層に対しては相談する際に工夫が必要です。

上司の相談を「負担」ではなく信頼形成の機会として受け止めてもらうには、相談の目的や役割分担を明確にするなど、年代や経験に応じた設計が求められます。事業課題が複雑化し多様性が進む今こそ、「悩み相談」という対話を通じて立場を超えた協働を生むリーダーシップが重要です。

■調査概要

・調査手法:インターネットリサーチ
・都道府県:全国
・実施期間:2025年8月
・調査対象者・サンプル数:全国のビジネスパーソン230名(上司に問う設問は管理職経験のある136名が対象)

■問い合わせ先

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