キャリア教育とは？取り組み事例や企業で導入する方法

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キャリア教育は学校教育だけではなく、企業でも徐々に注目を集めています。しかし、キャリア教育をどのように導入すればよいか、わからない人事担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回はキャリア教育とは何か、具体的な取り組み方や求められる能力について解説します。キャリア教育を人材育成に取り入れる際の参考にしてください。

キャリア教育とは

キャリアとは「個々人が生涯にわたって遂行する様々な立場や役割の連鎖及びその過程における自己と働くこととの関係付けや価値付けの累積」であり、キャリア教育とは「児童生徒一人一人のキャリア発達を支援し、それぞれにふさわしいキャリアを形成していくために必要な意欲・態度や能力を育てる教育」であると文部科学省によって定義されています。

参考：文部科学省「小学校・中学校・高等学校 キャリア教育推進の手引 －児童生徒一人一人の勤労観、職業観を育てるために－」
https://www.nier.go.jp/shido/centerhp/20kyariasiryou/20kyariasiryou.hp/3-05.pdf
キャリアとは「仕事やプライベートを含めた自分の人生の設計」、キャリア教育とは、「キャリア形成に向けて必要な能力と姿勢を身につけるための教育」と考えるとわかりやすいでしょう。
学校教育の場面で使われることが一般的ですが、企業でのキャリア教育も含まれています。

企業がキャリア教育を導入する重要性は高まっている

学校教育でのキャリア教育だけではなく、企業でもキャリア教育を導入する重要性は高まっています。
その大きな理由が、VUCAの時代と呼ばれる時代が到来したことです。VUCAとは将来の見通しが不確実な時代を意味します。
終身雇用制度が崩壊し、同じ会社で働き続けることが難しくなり、定型化した業務も少なくなり、状況に合わせた柔軟な対応が求められるようになりました。そのため、現在では、将来のキャリアを自分で決め、主体的に行動できる人材が求められます。
キャリア教育を導入し、自律したした人材を育成することで、会社の生産性の向上にもつながるでしょう。

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キャリア教育導入の効果

学校教育で、キャリア教育を導入することで、どのようなメリットがあるのでしょうか。次で具体的に解説します。

基礎的・汎用適応力が鍛えられる

キャリア教育の大きな目的は、基礎的・汎用適応力を向上させることです。基礎的・汎用適応力は4つに分類されます。
・人間関係形成・社会形成能力
・自己理解・自己管理能力
・課題対応能力
・キャリアプランニング能力

人間関係形成・社会形成能力とは、相手の立場や考えを理解し、意見を聞いたうえで、自分の意見を的確に伝える力です。この力を身につけることで、他者と協力して社会に参加することにつながります。
自己理解・自己管理能力とは、自分のしたいことやできること、意義を感じることに対して主体的に行動できると同時に、感情や思考をコントロールし、今後の成長を考え、学べる力です。
課題対応能力とは、仕事の中で、課題を見つけ、解決できる力です。具体的には、課題の発見能力、分析能力、仮説検証を立てて、最終的に問題解決できる能力が求められます。
キャリアプランニング能力とは、自分自身のキャリアを 主体的に形成できる力です。多様な情報が集まる中で、必要な情報を取捨選択し、最大限活用できることが求められます。
これら4つの能力は、それぞれ関連しているため、バランスよく身につけることで、会社を問わず働ける力が身につけられます。

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企業で学生相手のキャリア教育を導入するメリット

企業が学生を相手にキャリア教育を導入することは、労力もありますが、CSRの取り組みとして取り入れることも選択肢です。経済産業省によって、キャリア教育支援に取り組む企業に対して、「キャリア教育アワード」という表彰制度も導入されています。

参考：経済産業省「キャリア教育アワード・キャリア教育推進連携表彰」
https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinzai/career-education/award.html

具体的な取り組み方法としては、インターンシップや職場体験の受け入れや、体験学習の実施などの方法があります。

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企業で社員にキャリア教育を導入するメリット

企業で社員に対して、キャリア教育を導入することにも注目が集まっています。具体的には以下のメリットです。
・VUCA時代に対応した人材育成ができる
・自律した人材が育成できる
・社員のモチベーションアップにつながる
・採用時のPRにもなる

キャリア教育は、VUCA時代への対応や人材育成の観点で効果があるだけではなく、モチベーションアップにもつながります。キャリア教育を通して、社員が会社で働く意味や目的を見つけ出せ、自発的な行動を促しやすくなるためです。離職率の低下にもつながります。
また、採用力の強化ができる点もメリットです。スキルや経験を十分に持っている人手が不足するようになっており、採用難易度が上がっています。キャリア教育を導入していることをPRすることで、高いスキルを持つ人材を採用できる確率が高まるでしょう。

企業が社員にキャリア教育を導入する方法

企業がキャリア教育を導入する方法としては、以下の方法があります。
・キャリア面談・カウンセリング
・キャリア研修
・メンター制度

キャリア面談やカウンセリングは、自社の上司と部下の間、または人事で行う方法があります。プロのキャリアカウンセラーを用意する方法もよいでしょう。
キャリア面談を実施する際には、上司がキャリアについて意識づけができていることが大切です。そのため、キャリア面談実施の際には、面談を実施する上司への対応も求められます。
ただし、上司と部下で十分な信頼関係が構築されていなければ、逆効果にもなりかねません。面談は定期的に行い、フィードバックを適宜できる体制を整えましょう。
参考記事：1on1とは？その効果と実施のポイントは？

外部の講師による研修の実施も効果的です。キャリア研修は会社でのポジションによって、目的が変わります。
たとえば、若手社員であれば、将来的にどのようなスキルを身につけるのか、客観的に把握することが重要な目的です。中堅社員であれば、リーダーとして活躍するためのマネジメントスキルなどの形成を助ける研修が高い効果を発揮するでしょう。
メンター制度のように、メンター制度は、上司以外の先輩社員から、若手社員を1対1でサポートする制度の導入も選択肢です。メンター制度を導入することで、身近な先輩をベンチマークにできる、キャリア形成の具体的なイメージを持ちやすくなります。
参考記事：メンターとは？よいメンターの条件やメリットは

キャリア形成しやすい環境づくりも大切

キャリア教育を導入する際には、キャリア形成をしやすい職場環境を整えることも大切です。キャリア教育はモチベーションを上げる側面がある反面、キャリア形成が自社でできないと判断された場合に、離職のリスクを抱えているためです。
たとえば、社内インターンシップやリモートワークの導入、転居を伴う異動なしの正社員制度など、キャリアを形成しやすい環境を整えることが挙げられます。
また、ハラスメントなど組織が抱えている課題の解決や、客観性の高い評価制度や給料制度の導入も効果的です。
社員が希望のキャリアを形成しやすい環境を整えられると、離職率が下がることに対策ができ、モチベーションアップにつながります。
参考記事：キャリアデザインとは？企業が支援する際の手順と注意点

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まとめ

キャリア教育を社員に実施することは、 今後の人材育成にも重要な役割を果たします。会社に対して貢献したいという気持ちが高まり、離職率の低下にも効果的です。
ただし、会社の環境が十分に整っていないまま、キャリア教育を導入すると、逆効果になることもあります。そのようなお困りごとがあれば、スマレビの360度評価や組織診断を取り入れることもご検討ください。
360度評価によって、社員の相互理解が深まります。また組織診断によって、組織が抱えている課題を客観的に把握ができるため、離職率を下げるための対策として効果的です。
キャリア教育の導入を検討している人事担当者の方は、このようなサービスの導入も合わせて検討してみてはいかがでしょうか。