キャリア自律とは？メリットや導入方法、事例をわかりやすく紹介！

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キャリア自律人材をどのように育成すべきか、環境をどのように整備すべきかわからずお困りではないでしょうか。
キャリア自律人材は変化が激しい時代となった昨今注目を集めています。しかし、キャリア自律人材を自社で育てるためには、組織風土を整え、人事制度などの改変も必要です。
本記事ではキャリア自律とはどのような考えか、環境を整える方法や注意点まで解説します。

キャリア自律とは

キャリア自律とは、個人がキャリアについて関心をもち、主体的にキャリア形成をしていく状態です。
日本ではキャリア形成を会社が主に決めており、社員は会社が決めた内容に沿ってキャリア形成を行っていました。
しかし、終身雇用制度が崩壊し、キャリア形成についても主体性が求められるようになったことで、キャリアを主体的に形成していく姿勢の重要性が高まっています。

自律と自立の違い

キャリア自律について理解を深めるために、自律と自立の違いを知っておきましょう。
自律とは自らを律することであり、キャリアについての選択について、自分の決めた規範に沿った行動をすることです。
自立とは他の援助を受けず、自分の力で判断することを意味します。

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キャリア自律が注目される背景

キャリア自律が注目されるようになったのは、これまでと雇用環境に大きな変化が生まれたためです。どのような背景があるか、次で解説します。

必要な人材の変化

キャリア自律が求められるようになったのは、企業が求める人材が変わり、主体性が求められるようになったためです。
VUCAの時代と呼ばれ、変化が早く予測が難しい時代となった今、指示を待つのではなく、自分から行動できる重要性が高まっています。
キャリア自律ができる社員は、仕事に対して目的意識があり、主体的な行動が可能です。そのため、キャリア自律ができている社員は企業としても、必要な人材になりやすいといえるでしょう。

終身雇用制度の見直し

終身雇用制度が変化したことも要因として挙げられます。終身雇用制度がある時代は、会社がキャリアプランを立てるため、キャリアの自律は必要とされていませんでした。
しかし、終身雇用制度が崩壊し、定年まで働くという選択肢が一般的とはいえません。終身雇用で働く選択肢が常識とはいえなくなった今では、キャリアを個人で考えることが必要となっています。

社員からの需要

社員がキャリア自律に対して、意識が高まっていることも要因の1つです。
終身雇用制度の崩壊や社会情勢の変化によって、社員自身が転職やキャリアの自律を求めるようになっています。
そのため、社員がキャリア形成をしやすい環境をつくることで、魅力的な会社となり、キャリア自律ができる社員を集めやすくなるでしょう。

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キャリア自律人材のメリット

キャリア自律に取り組むことでどのようなメリットがあるのか、次で簡単に解説します。

主体的な自律を促せる

キャリア自律に取り組むのメリットは、社員の主体的な成長を促せることです。
キャリアを自分で決めて、現状の課題分析や、成長のために必要なことを自分で考え行動します。
そのような社員が増えることで、社員全体のモチベーションが上がり、会社全体の生産性向上につながります。

社員のモチベーション向上につながる

キャリア自律に取り組むことで、社員のモチベーションが高まることがメリットです。キャリア自律に関する制度を整えることで、社員が前向きに成長するようになります。
その結果、モチベーションが上がり、離職率の低下や生産性の向上に効果を発揮するでしょう。

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キャリア自律人材育成の注意点

キャリア自律人材の育成は多くのメリットがありますが、会社の状態によってはデメリットになることもあります。どのような点に注意すべきか、次で解説します。

早期退職のリスク

キャリア自律人材は会社の環境が整っていなければ、早期退職のリスクが高まります。
キャリア自律人材は、スキルアップや経験を求める傾向があり、会社での成長が期待できないとなると、転職する可能性が高まるためです。
また、他の選択肢を積極的に見つけるべく行動するため、その傾向そのものは回避できません。
早期退職のリスクを回避するためには、会社でキャリア形成できることを示し、働きやすい環境を整える必要があります。

キャリア自律を望まない社員もいる

キャリア自律を促すよう環境を整えていても、キャリア自律を望まない社員も存在します。仕事は収入を得る手段で、主体的に行動する意識が希薄なこともあるためです。
キャリア自律を望まない社員が多いと、キャリア自律について制度を整えることで、退職を促すこともあるでしょう。
そのような社員が多い場合には、組織風土そのものを変えていくことから始める必要があります。

キャリア自律についての理解不足

キャリア自律の考え方が会社に浸透していないと、キャリア自律の考えがうまく伝わらない可能性があります。
特に会社の上司がキャリア形成について理解していない場合、日々の業務ばかりに注力し、キャリア形成を阻害するような環境をつくってしまいかねません。

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キャリア自律を促す方法

キャリア自律を促すためには、そのための環境づくりが必要です。どのようなことを心がければよいか、次で解説します。

キャリア自律プログラムの準備

キャリア自律プログラムは、キャリアが主体的に描けるよう、目標設定やさまざまなスキルを習得できる研修の整備、さまざまなキャリア形成をサポートするキャリアパスの整備などが挙げられます。
ジョブローテーションや社内公募制度、社内FA制度の整備も効果的です。

管理職の意識改革

キャリア自律を促す環境づくりには、管理職の意識改革が欠かせません。
管理職がキャリア自律し、キャリア形成を主体的にしていなければ、部下に対して説得力をもってキャリア自律を促せないためです。
そのため、キャリア自律は管理職にこそ優先して行う必要があります。

人事制度の導入

人事制度を導入して、キャリア形成を促す環境づくりをすることも大切です。具体的には1on1やメンター制度、360度評価などの制度が挙げられます。
360度評価とは、1人の社員に対して複数人でフィードバックする制度であり、社員を客観的に分析するのに役立つ手法です。透明性が高い組織づくりに役立ち、キャリア自律を促す環境づくりに貢献します。

キャリア自律支援を導入している企業事例

キャリア自律は大手企業でも取り組みがはじまっています。ここでは、どのような企業がどのように導入しているか、事例を紹介します。

KDDI株式会社

 KDDI株式会社では、自社の特色を混ぜた「KDDI版ジョブ型人事制度」を導入しています。KDDI版ジョブ型人事制度は行動評価と人間性評価、ジョブ型評価を組み合わせた人事制度です。
KDDIは社内での職務範囲が広く、チームとして強調しながら働くことをコンセプトにしています。
自律型キャリア形成を促す取り組みを2019年からはじめ、希望するキャリアを社内で公開できる仕組みを導入し始めました。その結果、社内でのマッチングが始まり、自分のニーズと会社のニーズをうまく合わせられるよう取り組んでいます。
参考：https://co-consortium.persol-career.co.jp/article/2022/01/21/index.html

ソニー株式会社

 ソニー株式会社は、50歳以上のキャリア形成をサポートする「Career Canvas Program」を2017年5月から始めています。
キャリアに関する研修や、キャリア面談を行い、メンタリングも行っていることが特徴です。相談については人事が関わることはなく、自由に相談できるようになっています。
それに加え、兼務案件を公募する制度や、スキル取得の金銭的なサポートが得られる制度を取り入れ、キャリア形成を促す制度を導入していることも特徴です。
参考：https://jinzainews.net/19241/

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まとめ

本記事ではキャリア自律人材の特徴や環境を整える方法、注意点、具体的な事例について紹介しました。
キャリア自律はVUCAの時代になったことで重要性が高まっており、今後より注目される考え方だといえます。しかし、キャリア自律の考えを会社に取り入れるためには、会社の組織風土を整え、会社の課題解決を図ることが大切です。
CBASEの360度評価は、複数人の視点から評価することで、客観的な評価を促し、透明性が高い組織風土の構築に役立ちます。

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HRコラム編集部

「CBASE 360°」は、株式会社シーベースが提供するHRクラウドシステムです。経営を導く戦略人事を目指す人事向けのお役立ち情報をコラムでご紹介します。